彫師になるには資格が必要？日本での修業の形と学ぶ技術

結論から書くと、日本には彫師（タトゥーアーティスト）のための国家資格や公的な免許はありません。一般社団法人日本タトゥーイスト協会も、入会案内でタトゥー施術者に国家資格などはないと明記しています^[5]。美容師のように、試験に合格して免許を受け取る仕組みとは違います。資格という目に見える証がないぶん、どこで何を学んだかが、その人の力量を示す大切な材料になります。

日本タトゥーイスト協会は衛生管理講習を設けており、講習後の検定に合格すると受講修了証が発行されます^[5]。ただし協会自身が、この修了証は国家資格ではなく、安全・衛生の取り組みを示す指標だと説明しています^[5]。民間のタトゥースクールの修了も同じで、公的な免許にはあたりません。修了証は「衛生の基本を学んだ」という目安であり、施術を許可する証明書ではないと覚えておきましょう。

彫師への道に、決まった一本のルートはありません。大きく分けると、スタジオで現役のアーティストに付いて学ぶ弟子入り（見習い）、タトゥースクールで学ぶ方法、自分で練習を重ねる独学があります。どれか一つが正解というわけではありません。自分の生活や学び方に合うものを選ぶために、それぞれの特徴を見ていきましょう。

弟子入りの強みは、現場で働くプロの仕事を間近で見られることです。技術だけでなく、衛生の手順やお客さんとのやり取りも日々の中で覚えていきます。一方で、募集の有無や条件はスタジオごとに大きく異なります。スクールはカリキュラムが決まっているため、何をどの順番で学ぶかが最初から見えやすい点が特徴です。

独学について、日本タトゥーイスト協会は、近年インターネットで道具を入手し、独学で施術を始める人が増えていると記しています^[5]。道具は手に入っても、衛生や肌の扱いの知識は自分で集めなければなりません。どの道を選ぶ場合でも、人の肌に針を入れる前に衛生の基本を身につけることが、自分とお客さんを守る第一歩です。

弟子入りの具体的な姿は、実際の見習い募集を見るとつかみやすくなります。あるタトゥースタジオの募集では、応募時に、1年以内に描いた絵や作品を最低20枚用意するよう求めています^[6]。採用後は、絵を描く課題に取り組みながら、週2〜3回程度スタジオでプロのアーティストを補助します^[6]。そのなかで絵とタトゥーイングを練習していく流れです。

この募集例では、応募条件に、見習いを続けられる生活環境があることも含めています^[6]。見習いの期間や報酬、採用の条件は、スタジオによって大きく異なります。気になるスタジオがあれば、募集の案内をよく読み、わからない点は応募前に直接問い合わせてください。

応募の段階で作品の枚数と時期を指定している点からは、入口で絵を描く力が重く見られていることがうかがえます。タトゥーは肌の上に描く絵です。デザインを自分で起こせることは、彫る技術を学ぶ前の土台になります。

学ぶ内容の全体像は、タトゥースクールのカリキュラムが参考になります。あるスクールのベーシックコースには、衛生管理の基礎知識、転写、マシンの調整と取り扱い、ライナーによる線彫りが含まれています^[7]。転写は、紙に描いたデザインを肌に写し取る作業です。最初に覚えるのは、きれいな一本の線を彫るための道具の扱い方だとわかります。

同じスクールのプロフェッショナルコースでは、細い線から太い線までのライナー技術、シェーディング、つぶし彫り、カラーワーク、ホワイトインク、カバーアップへと内容が広がります^[7]。シェーディングは濃淡をつけて陰影や立体感を出す技法です。つぶし彫りは、面をむらなく塗りつぶす技法です。カバーアップは、すでにあるタトゥーの上に新しいデザインを重ねる技術です。

技術のほかに、衛生管理マニュアルや、集客から施術後までのアーティストマネジメントもカリキュラムに入っています^[7]。日本タトゥーイスト協会は、施術前のリスク説明と同意、器具やインクの安全性の確認、使用済みニードルの適切な処理、個人情報の管理を、施術者が守る事項として挙げています^[5]。お客さんと向き合う仕事として、説明や記録の作法も技術の一部です。

衛生管理は、彫師にとって技術と同じくらい大切な土台です。厚生労働科学特別研究「タトゥー施術等の安全管理体制の構築に向けた研究」は、成果としてタトゥースタジオの衛生管理ガイドラインをまとめました^[3]。内容は、施設の設置、施設内の各区域の設置と管理、器具の管理、リネンと環境の管理、職員と施設の衛生管理の各項目です^[3]。協会の加入者に限らず、すべての施術者とスタジオでの遵守が期待されています^[3]。

日本タトゥーイスト協会のガイドラインは、手順をより具体的に示しています。施術を行うタトゥーブースと、汚れた器具を洗って管理するサニテーションエリアを分けて設けます^[4]。施術中に触れる可能性があるボトルやトレイ、クリップコードにはバリアフィルムをかけ、施術ごとに捨てます^[4]。針、インク、インクキャップ、使い捨てチューブ類、シーツ、皮膚に触れたペン類も、すべて施術ごとに使い捨てです^[4]。使用済みの針は再利用せず、針が突き抜けにくい容器に入れて処分します^[4]。

協会は、ガイドラインを広める取り組みとして衛生管理のオンライン講習も始めています^[8]。テキストは1から3まであり、各チャプターを読んだ後に検定テストを受けます^[8]。3つの検定テストをクリアすると、名前入りの受講修了証が発行される仕組みです^[8]。修業の形にかかわらず、人の肌に彫る前にこうした基本を身につけておきましょう。

彫師の法的な立場を考えるうえで欠かせないのが、2020年9月16日の最高裁判所の決定です^[1]。最高裁は、医師法17条が医師に限る「医業」にあたるかどうかについて、判断の枠組みを示しました。行為の方法や作用だけでなく、目的、行為者と相手の関係、具体的な状況、実情や社会での受け止め方も考え、社会通念に照らして判断するというものです^[1]。そのうえで、彫師が依頼に基づいて行うタトゥー施術は医行為にあたらないとしました^[1]。理由には、装飾や美術的な意義を持つ社会的な風俗として受け止められてきたこと、医学とは異なる美術などの知識や技能が必要なことが挙げられています^[1]。医師免許のない彫師が長年担ってきた実情も、理由の一つです^[1]。

ただし、この決定は「タトゥーに似た施術なら何でも医療と無関係」と示したものではありません。決定が扱ったのは、彫師が依頼に基づき、装飾的なタトゥーを施した事案です^[1]。厚生労働省の2023年7月3日の通知は、この最高裁決定を踏まえたうえで、照会対象だった針で色素を入れて眉毛やアイラインを描く行為は医行為に該当すると回答しています^[2]。彫師を目指すうえでは、装飾的なタトゥーとアートメイクでは法的な扱いが異なることを知っておくことが大切です。

決定に至る経緯や判断の中身は、2020年の最高裁決定を取り上げた別の記事で詳しく紹介しています。あわせて読んでみてください。将来スタジオを開くことを考える段階では、営業する地域の自治体や専門家に、必要な手続きを相談してください。

最初に取り組みやすいのは、絵を描きためることです。先に紹介した募集例では、1年以内に描いた作品を最低20枚求めていました^[6]。どのスタジオに応募するとしても、作品は自分の力を伝える材料になります。描いた日付がわかるようにまとめておくと、最近の作品を見せやすくなります。好きなジャンルだけでなく、線の練習や色の塗り分けなど、基礎の力が伝わる絵も入れておきましょう。

次に、衛生の考え方に早いうちから触れておくことです。厚生労働科学研究の成果としてまとめられた衛生管理ガイドラインの項目や^[3]、日本タトゥーイスト協会のガイドラインの具体的な手順は^[4]、施術を始める前から学べる内容です。協会のオンライン講習の内容と受講方法は、協会の案内で確かめてください^[8]。

そして、実際のスタジオの空気に触れることも大切です。相談やカウンセリングで足を運ぶと、ブースの清潔さや、アーティストが施術前にどんな説明をしているかを自分の目で見られます。働く場所を選ぶ目は、お客さんとして見た経験からも育ちます。目指す作風のアーティストを見つけたら、作品を追いかけ、どんな学び方をしてきたかを尋ねてみるのも一つの方法です。